50代になってくると、もう人生も後半突入ですね。
体感時間でいうと、終盤と言っていいポジションです。
人間、80歳まで生きるとしても、体感的には20代で折り返し地点を迎えると言われています。
つまり、意識的な濃密さにおいては、40、50、60･･･といった年齢はあっという間に過ぎていくという事ですね。
それは、40歳以上になってくると、新たな体験や刺激といったものがほとんど無くなり、同じ毎日の繰り返しになっていくからでしょう。
その中にあって、特に50代はその傾向が顕著です。
もっとも、50代の最後には、人生の中でも最も大きな転機が待っています。
60歳で定年を迎える方は、仕事納めという年齢です。
50代は社会人としてのラストスパートという年代なのです。
そういった年代は、当然ながらこれまで以上に健康面に関する保険に気を配ります。
生命保険の見直し事例、死亡保障の見直し事例はこの年代の方が最も多いですね。
それは、ある程度保障すべきと思うものが減っていくからです。
では、地震保険に関してはどうでしょう。
地震保険の見直し事例としては、さすがにこの年代になると少ないようです。
地震保険加入のタイミングは、マイホーム購入時と、大地震の後、あるいはテレビで特集が組まれた場合が一般的です。
その中でも大部分を占めるマイホーム購入は、50代ではあまり行われません。
その為、地震保険加入者の数では、50代は少なめと言えます。

40代の方が保険に求めるものは、やはり老後の生活に関してのものが圧倒的に多いですね。
具体的に言えば、医療、死亡保障、そして年金といったところです。
その一方で、年齢に関係ない地震保険に関しても軽視される事は無く、加入者は増えてきています。
40代という年齢になると、マイホーム所持率はかなり上がります。
つまり、自身から守るべき対象が増えているという事ですね。
そうなれば、必然的に地震に対して、そして地震保険に対しての意識は高まる事になります。
40代は、ある意味最も守りに入る年代かもしれません。
20代、30代ほど勢いは無く、50代、60代ほど達観はできません。
アグレッシブさを失い、まだかすかな未熟さが残る年代。
それが40代という年代なのでしょう。
それゆえに、保険に対してはかなり過敏なお年頃と言えます。
それが何を意味するのかというと、保険の見直し事例が最も多くなるのがこの年代という事です。
特に、生命保険の見直し事例や医療保険の見直し事例が多いようですね。
地震保険に関しては、過去に契約した内容と、現在の割引が増えてきた内容との差異を埋めるための見直し事例が散見されます。
ただ、地震保険は比較的保険料が安いため、すぐに見直しを行うというより、引越しなどのきっかけがあって初めて考えるという方が多いようですね。
地震保険は、一昔前と比較するとだいぶ注目度が増してきてはいますが、他の保険と比較すると、やはりまだ軽視されがちです。

40代の地震保険の見直し事例としては、家財保険への移行が多くなるようです。
家財保険は地震保険とは違い、盗難であっても保険が適用されます。
その為、地震による家財の損失より、盗難による家財の損失を憂慮している場合は、家財保険を選択するケースが多いようです。
40代という年代は、上記の傾向を見てもわかるとおり、かなり財産に対してナイーブな年代です。
というのも、40代というのは、ある意味人生におけるピークと言え、収入がこの時期に最高潮を迎える人が多く、蓄えがかなり増えている状況なのです。
よって、家財にも相当お金をかける人が増えている事になります。
上記のような見直し事例も多数ある一方で、地震保険に対しての意識も最高潮に達していると言えます。
また、この世代は一度若い頃に地震保険に加入している人が多く、その中には契約当時はなかった割引を適用してもらうため、地震保険の見直しを･･･という事例がかなり多くなっているのも特徴的です。
地震保険の見直し事例としては、この40代が一番活発かもしれません。
40代になると、人間どこか先を見越してしまうケースが多くなります。
つまり、老後の事を急に考えるようになる時期という事です。
よって、地震保険への意識も一番高まる時期と言えます。
マイホームが地震で潰れた場合の事を危惧しての事です。
マイホーム所持率も、30代と40代ではかなり違います。
それだけでも、地震保険を重視する人の数がかなり違ってくるのは必然と言えるでしょう。

20代での地震保険加入は、コスト面と生活面での兼ね合い上、やや難しいと言えます。
やはり、まだまだ給料が少ないという人が多いからです。
また、マイホームを建てるにしても、なかなか耐震強度の面まで強化できるような建物をとはいかず、割引対象外となるケースも多いため、結局加入を見送る人が多いのではないでしょうか。
地震保険に20代から加入する事例としては、既に家庭を持ち、ある程度将来を約束された人というのが一般的です。
また、地域的な問題もあります。
地震保険加入率の高い地域は、高知県、愛知県、宮城県といったところです。
これを見て、あれ、兵庫県や新潟県は？　と思う方も多いでしょう。
実際に大型地震が起きた地域の方が危機感があり、加入割合が多いのでは？と考えるからです。
ですが、それ以上に、今後大型の地震が起こる確率が高いと言われている地域の方が危機感は上のようです。
高知、愛知、宮城は、いずれも今後大きな地震が発生する確率が高いとテレビなどでアナウンスされた地域です。
その為、火災保険加入者の3人に2人くらいの割合で地震保険に加入しています。
20代で地震保険に加入する事例が少ない中、こういった県に住んでいる人たちは、保険の見直しを行う割合が多いようです。
また、テレビの影響も大きく、テレビで「この県は大地震がいずれ発生する確率が高い」というアナウンスがなされれば、地震保険の見直しをする人が必然的に増えるのです。
それは、20代であっても例外ではありません。
ただ、他の世代と比較し、そういった安全面のケアに対しては20代が一番鈍いようですね。
それはやはり若さゆえということでしょう。
よって、見直し事例が一番少ないのも20代となっています。

保険を見直す上で年代別のタイプ分けを行っていくと、かなりそのギャップが顕著である事がわかります。
年代によって様々な問題があり、その問題と保険には少なからず因果関係があるからです。
つまり、年代で保険に対しての姿勢や考え方も変わり、そうなってくると、見直し事例もだいぶ変わってきます。
では具体的に、地震保険の20代での見直し事例を見ていきましょう。
20代で地震保険に加入している人の事例自体、あまり多くないようです。
実際、20代でマイホームを購入する人もあまりいないので、地震保険に加入する必要性があまり無いというのが現状でしょう。
それでもどうにか頑張って20代後半でローンを組む人も少なからずいます。
そう人たちは、当然義務として火災保険に入る事になるでしょう。
通常、ローンでマイホームを購入する場合、火災保険への加入を条件として掲示されますから。
しかし、火災保険の加入時に、果たして地震保険にも加入しようと思うものでしょうか。
はっきり言いますと、昔はほとんどピンとこなかった人が多かったのが実際のところです。
そして、それは今もそう変わりません。
20代の人は、どうしても遊ぶ事にお金を使います。
まだそれ程お給料が高くない状況で、車や家電、あるいは旅行、趣味など、様々な娯楽にお金をかけます。
その為、なかなか地震保険に入ろうという意思が働かないのです。
結局、地震保険の見送りが多くなるということになります。
ただ、最初はそういう意識だった家庭が、新潟中越の地震等、大型の地震が頻発し始めた時期から、見直しを行いことが多くなっているのも事実です。

地震保険の見直し事例には、引越しによって住む場所が一軒家からマンションになったという事例がかなり多く見られます。
実際、一軒家とマンションでは、地震保険加入の意義も大きく変わってきます。
その為、必然的にマンションへ引っ越す場合は地震保険の見直しを行う方が増えるわけです。
事例としては、マンションの規模が変わる場合などでも、地震保険の見直しが行われるケースがよくあるようですね。
そのマンションの地震保険には、どういった問題や性質があるのでしょうか。
まず、マンションの地震保険の場合、個別付保か、一括付保かという点で大きく内容が異なってきます。
個別付保というのは、個別に設定する保険です。
建築物に適用されている火災保険が、専用部分と共有部分いずれも個別で設定されている場合、地震保険もそれに倣う事になります。
つまり、個別付保にするということですね。
専用部分が損害を受けた場合、共用部分が被害を受けた場合と、個別の割合で保険料が発生します。
一方、一括付保というのは、火災保険における共用部分で、一括付保によって加入しているケースです。
この場合は少々複雑で、火災保険に関しては、管理組合が一括での契約を行っているのですが、地震保険に関しては、個別の契約を各区分所有者によって行います。
つまり、火災保険の管理者と、地震保険の管理者が一致しないのです。
ですから、実際に火災が起きた場合、地震が起きた場合とで、保険金を請求する相手が変わってくるなどというケースが発生するのです。

地震保険の見直し事例には、契約年数が挙げられる事も少なくありません。
なぜなら、地震保険は契約年数によって保険料が変わるからです。
最初は1年だけの契約だったけれど、見直しを行い長期に契約変更した事例は沢山あります。
地震保険の見直し事例としては、割とポピュラーな例と言えるでしょう。
では、具体的に長期契約によって変化する保険料の割合について見ていきましょう。
地震保険の場合、2年契約だと保険料は1年契約の2倍とはなりません。
1.9倍となります。
つまり、0.1倍分お得なわけです。
これが3年契約になると、2.75倍となります。
4年契約ならば3.6倍、5年契約なら4.45倍となるのです。
これに実際の数字をあてはめてみましょう。
東京在住で、保険金額1,000万円の地震保険に加入するとします。
木造の場合、保険料は31,300円です。
これを1年契約で5年間、1年ごとに更新したとします。
5年間でかかる保険料は、31,300円×5＝156,500円です。
では、5年契約の場合はどうなるでしょう。
31,300円×4.45＝139,285円となります。
17,215円の得です。
このように結構バカにならない金額が浮きます。
もちろん、保険料が高ければ高いほど、この割引で浮くお金も増えていくのです。
保険は長期で加入するのが一般的です。
短期加入では保険というシステムの意味があまりないからです。
ずっとサポートしてもらう安心感が保険の大きな役割ですから。
そう考えると、やはり長期契約の方がお得ですね。

クレジットカードというのは、よく怖いものという見方をされますよね。
現金での支払いと比較される場合、よくそういった見解を示されます。
実際、カード破産など、クレジットカードによって身を滅ぼした例は多数あります。
特に90年代、バブルがはじけて以降はとてもよく聞く言葉です。
90年代と比較し、00年代は多少そういった言葉は聞かなくなったものの、カード破産の件数自体は決して沈静化しているわけではありません。
クレジットカードは、やはり現金払いと比較した場合、注意深く使用すべきです。
では、そんなクレジットカードを利用するにあたって、どういった点を注意すべきなのでしょう。
まず、一番してはいけないことは、他人にカードを貸すということです。
クレジットカードを貸す人などいないだろう、と思われるかもしれませんが、実際年配者の方の中には気軽にカードを貸してしまう方もいます。
無論、これは最悪の行為です。
最近では名義とカード番号さえあれば、通販で何処でも買い物ができる時代です。
勝手に使われてしまうなんて事は十二分にありえるのです。
通常、クレジットカードは名義人本人以外は家族であっても使用する事ができません。
それは協定として確実に契約内容に盛り込まれています。
これに違反すれば、カードの利用停止という処分を下されるでしょう。
無論、下されるのはカードを借りた人ではなく、貸した人です。
貸した人に責任があるようになっています。
クレジットカードを他人に貸すのは、リスク管理という点でも、契約違反という点でも、重大な失策と言えます。