円満退社の仕方24

円満退社の仕方についてまとめています。転職にともなって必ずしなければならないことがあります。それは現在の会社を辞めることです。たとえどんなに短い期間でも辞めるときは会社や他の社員に迷惑がかからないように円満に退社するべきでしょう。退職する決意が決まったのなら、上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。いろんなトラブルになる可能性があります。まず直属の上司にその意思を伝えます。退職の2ヶ月前には報告するのが理想的です。そして1ヵ月半前には退職日についての相談をします。退職が決定すれば、期間的に少なくとも30日前には退職願を提出するようにします。さらに10日前にはすべての取引先への挨拶等、引継ぎがすべて完了するようなスケジュールを組みます。できるなら、会社の繁忙期を避けるようにして、十分な引き継ぎ期間が取れる日程を組めるようにしましょう。一番最後の退職日当日は、会社から貸与されているすべての物品を返却します。その他にも机、ロッカー、下駄箱、社用車などが片付いているかどうかを確認します。これらの作業はしっかりと日程を組んでしまえば済むのですが、やはり一番ネックになるのが会社に対して退職の意思を伝えることでしょう。まずポイントは「相談があるのですが・・・」という、あくまで相談の形で上司に話を切り出すようにしましょう。次のポイントは、自分の退職するという意思がしっかりと固まっていることです。退職の意思を伝える時には、その意志を自分の中で整理しておく必要があります。よくあるトラブルなのですが、直属の上司に退職の意思を伝えたからといって、すぐに同僚や部下に退職の話をするのは避けた方が無難です。なぜなら退職の報告を受けた上司は、退職したあと業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか、後任をどうするのか、などを考える必要があるからです。それが済んでから、正式に会社から辞令が出るまで自分から話すことは避けるほうが好ましいでしょう。退職理由を報告するときの、円満退社をするためのポイントは、個人的な理由を挙げることです。反対に会社に対する不満を退職理由にしてしまうと、その改善を理由に退職を引き止められることも予想されます。さらに残る側にとっても、退職する時にあれこれ不満を残していったのであれば、言われた側はあまり良い気がしないからです。円満退社のためには否定的な理由ではなく、「キャリアアップしたい」などの前向きな理由で話すことが重要です。予想以上に強く引きとめられる場合もあるでしょう。その時には今まで会社で教育を受けたことには感謝しながらも自分の意思を通すようにします。退職することは法律で認められた権利なので、もし揉めることがあったら労働基準監督署で相談できます。また、労働条件や諸待遇の見直しによって残留を強くすすめられた際は、本当に上司が自分の将来のことを考えてくれているのかどうかを確認することが大事です。このような会社や上司の引き留めに対して、退社の気持ちが揺らぐようでは転職は成功しないでしょう。転職後に後悔するようなことになる可能性も大いにあります。しっかりと自分の退職の意思を固めることが一番なことです。