円満退社の仕方20

円満退社の仕方についてまとめています。転職活動をはじめるに当たって、必ずしなければならない事がいくつかあります。まず第一に現在の会社を円満に退職することです。会社に在籍していた期間が長くても短くても辞める際には、会社や他の社員の方に迷惑がかからないような退職ができるように心がけましょう。まず退職の2ヶ月前には直属の上司にその意思を伝えます。上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。1ヵ月半前に退職日の相談をします。なるべく繁盛期を避け、十分に引き継ぎできる期間を取るようにしましょう。そして1ヶ月前に退職願を提出し、10日前には取引先への挨拶等を済ませます。一番最後の退職日当日は、会社から貸与されているすべての物品を返却します。その他にも机、ロッカー、下駄箱、社用車などが片付いているかどうかを確認します。これらの作業はしっかりと日程を組んでしまえば済むのですが、やはり一番ネックになるのが会社に対して退職の意思を伝えることでしょう。まずポイントは「相談があるのですが・・・」という、あくまで相談の形で上司に話を切り出すようにしましょう。次のポイントは、自分の退職するという意思がしっかりと固まっていることです。退職の意思を伝える時には、その意志を自分の中で整理しておく必要があります。よくあるトラブルなのですが、正式に会社から辞令が出るまで自分から退職のことについて他の人に話をするのは避けたほうが好ましいでしょう。退職の報告を受けた会社は、退職したあとの業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか、後任をどうするのかなどを考える必要があるからです。直属の上司に退職の意思を伝えた後でも、すぐに同僚や部下に退職の話をするのは避けた方が無難です。退職理由を報告するときの、円満退社をするためのポイントは、個人的な理由を挙げることです。反対に会社に対する不満を退職理由にしてしまうと、その改善を理由に退職を引き止められることも予想されます。さらに残る側にとっても、退職する時にあれこれ不満を残していったのであれば、言われた側はあまり良い気がしないからです。円満退社のためには否定的な理由ではなく、「キャリアアップしたい」などの前向きな理由で話すことが重要です。予想以上に強く引きとめられる場合もあるでしょう。その時には今まで会社で教育を受けたことには感謝しながらも自分の意思を通すようにします。退職することは法律で認められた権利なので、もし揉めることがあったら労働基準監督署で相談できます。また、労働条件や諸待遇の見直しによって残留を強くすすめられた際は、本当に上司が自分の将来のことを考えてくれているのかどうかを確認することが大事です。いずれにしても引き留められて気持ちが揺らぐようでは転職後も後悔するようなことになるかもしれません。しっかりと自分の意思を固めることが一番なのではないでしょうか。