円満退社の仕方16

円満退社の仕方についてまとめています。新しい会社に就職が決まったならば、転職する際にしなくてはならない事があります。まず最初に在籍している会社を円満退職することです。会社に在籍していた期間が長かった人はもちろんのこと、在籍期間が短かかった人でも退職する時には、職場の人たちに迷惑を掛けないように退職することが大切です。まず退職の2ヶ月前には直属の上司にその意思を伝えます。上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。1ヵ月半前に退職日の相談をします。なるべく繁盛期を避け、十分に引き継ぎできる期間を取るようにしましょう。そして1ヶ月前に退職願を提出し、10日前には取引先への挨拶等を済ませます。そして、退職日当日は会社から貸与されている物品をすべて返却し、机・ロッカーなどが片付いているかなどを確認します。以上がだいたいの流れですが、一番難航するのが退職の意思を伝えることではないでしょうか。まずは自分の意思がしっかりと固まっていることが大切です。その上で「ちょっと相談があるのですが」とあくまで相談とう形で話を切り出すようにします。よくあるトラブルなのですが、直属の上司に退職の意思を伝えたからといって、すぐに同僚や部下に退職の話をするのは避けた方が無難です。なぜなら退職の報告を受けた上司は、退職したあと業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか、後任をどうするのか、などを考える必要があるからです。それが済んでから、正式に会社から辞令が出るまで自分から話すことは避けるほうが好ましいでしょう。退職理由を報告するときの、円満退社をするためのポイントは、個人的な理由を挙げることです。反対に会社に対する不満を退職理由にしてしまうと、その改善を理由に退職を引き止められることも予想されます。さらに残る側にとっても、退職する時にあれこれ不満を残していったのであれば、言われた側はあまり良い気がしないからです。退社の意志を伝えたときに、思っていた以上に強く引きとめられる可能性も考えられます。引き止められた場合には、これまでに会社で教育を受けたことに感謝しながら、自分の退職したいという意思を伝えるようにします。ここで円満退社のために重要なのが、否定的な退職理由ではなく「キャリアアップしたい」などの自分にとって前向きな理由を話すことが効果的です。退職することは法律で認められた権利なので、もし揉めることがあったら労働基準監督署で相談できます。条件や待遇の改善によって引き留められた場合でも、本当に上司が自分のこれからのことを考えてくれているのか見極めることが大事です。転職後に後悔することの無いように、しっかりと退職理由を確認して自分の意志を固めることが大切です。会社や上司の引き留めに対して、退社の気持ちが揺らぐようでは、決して転職は成功しないでしょう。