円満退社の仕方09

円満退社の仕方について。新しい会社に就職が決まったならば、転職する際にしなくてはならない事があります。まず最初に在籍している会社を円満退職することです。会社に在籍していた期間が長かった人はもちろんのこと、在籍期間が短かかった人でも退職する時には、職場の人たちに迷惑を掛けないように退職することが大切です。退職する決意が決まったのなら、上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。いろんなトラブルになる可能性があります。まず直属の上司にその意思を伝えます。退職の2ヶ月前には報告するのが理想的です。そして1ヵ月半前には退職日についての相談をします。なるべく繁盛期を避け、十分に引き継ぎできる期間を取るようにしましょう。そして1ヶ月前に退職願を提出し、10日前には取引先への挨拶等を済ませます。会社から貸与されているすべての物品を返却するのは退職日当日です。その日までには、自分の机、ロッカー、下駄箱や社用車などがきちんと掃除されて、片付いているかどうか忘れ物がないかどうかを確認しましょう。これら引継ぎ作業はしっかりと日程を組んで漏れの無いようにします。しかし、退職する時に一番ネックになるのは、上司に対して退職の意思を伝える事だと思います。退職の意思を伝える時に大切なのは自分の意思がしっかりと固まっていることです。その意志を自分で確認した上で「相談があるのですが・・・」とあくまで相談という形で、上司に話を切り出すようにします。直属の上司の許可を得たからといって同僚や部下にすぐに話をするのはやめましょう。上司は後任をどうするか、業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか・・などを考える必要があります。それが済んで、正式に辞令があるまでは自分から話すことは避けましょう。報告をしたらまず聞かれるのは退職理由です。理由を聞かれたら個人的な理由を話すのが円満退社するための重要なポイントです。会社に対する不満を述べてしまうと、その改善を理由に退職を引き止められることが考えられます。また、残る側にとってあれこれ不満を言われたのであれば、あまり良い気がしないからです。円満退社のためには否定的な理由ではなく、「キャリアアップしたい」などの前向きな理由で話すことが重要です。予想以上に強く引きとめられる場合もあるでしょう。その時には今まで会社で教育を受けたことには感謝しながらも自分の意思を通すようにします。退職の意思を伝えてもなかなか許可が下りなくて、時間がどんどん経過していつまでも平行線のままとおいう例も聞きます。実は、退職することは法律で認められた労働者の権利なので、会社は強制的に労働者を雇うことは出来ません。もしもなかなか退職させてもらえないのであれば、労働基準監督署に出向き相談することもひとつの方法です。退職の意思を伝えても、労働条件や諸待遇の見直しを前提に引き止められることも考えられます。この時は、会社や上司が自分の将来のことを本気で考えてくれているのを見極めれるかどうかがポイントです。このような会社や上司の引き留めに対して、退社の気持ちが揺らぐようでは転職は成功しないでしょう。転職後に後悔するようなことになる可能性も大いにあります。しっかりと自分の退職の意思を固めることが一番なことです。