円満退社の仕方08

円満退社の仕方についてまとめています。転職にともなって必ずしなければならないことがあります。それは現在の会社を辞めることです。たとえどんなに短い期間でも辞めるときは会社や他の社員に迷惑がかからないように円満に退社するべきでしょう。日程的には、退職の2ヶ月前には最初の報告するのが理想的です。そして1ヵ月半前には具体的な退職日についての相談をします。退職する決意が決まったのなら、いろんなトラブルになる可能性があるので、上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。必ず最初は直属の上司にその意思を伝えるようにしましょう。できるだけ職場が忙しくしている時期は避けましょう。そして十分に引き継ぎできる期間が取れるように前もって準備しましょう。少なくとも1ヶ月前には退職願を提出するようにして、10日前には取引先への挨拶等を済ませられるようにスケジュールを決めます。そして、退職日当日は会社から貸与されている物品をすべて返却し、机・ロッカーなどが片付いているかなどを確認します。以上がだいたいの流れですが、一番難航するのが退職の意思を伝えることではないでしょうか。まずポイントは「相談があるのですが・・・」という、あくまで相談の形で上司に話を切り出すようにしましょう。次のポイントは、自分の退職するという意思がしっかりと固まっていることです。退職の意思を伝える時には、その意志を自分の中で整理しておく必要があります。よくあるトラブルなのですが、正式に会社から辞令が出るまで自分から退職のことについて他の人に話をするのは避けたほうが好ましいでしょう。退職の報告を受けた会社は、退職したあとの業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか、後任をどうするのかなどを考える必要があるからです。直属の上司に退職の意思を伝えた後でも、すぐに同僚や部下に退職の話をするのは避けた方が無難です。退職理由を聞かれたら「個人的な理由」をあげるのが円満退社のコツです。現在の不満を述べたら、その改善を理由に引き止められることも考えられますし、残る側にとってあれこれ不満を言われるのは気持ちの良いことではないからです。あくまで「キャリアアップしたい」などの前向きな理由で話すことが大切です。もし強く引きとめられた場合は、現在の会社で教育を受けたことには感謝しながらも自分の意思を通すようにします。退職の意思を伝えてもなかなか許可が下りなくて、時間がどんどん経過していつまでも平行線のままとおいう例も聞きます。実は、退職することは法律で認められた労働者の権利なので、会社は強制的に労働者を雇うことは出来ません。もしもなかなか退職させてもらえないのであれば、労働基準監督署に出向き相談することもひとつの方法です。また、労働条件や諸待遇の見直しによって残留を強くすすめられた際は、本当に上司が自分の将来のことを考えてくれているのかどうかを確認することが大事です。このような会社や上司の引き留めに対して、退社の気持ちが揺らぐようでは転職は成功しないでしょう。転職後に後悔するようなことになる可能性も大いにあります。しっかりと自分の退職の意思を固めることが一番なことです。