円満退社の仕方04

円満退社の仕方について。転職活動をはじめるに当たって、必ずしなければならない事がいくつかあります。まず第一に現在の会社を円満に退職することです。会社に在籍していた期間が長くても短くても辞める際には、会社や他の社員の方に迷惑がかからないような退職ができるように心がけましょう。日程的には、退職の2ヶ月前には最初の報告するのが理想的です。そして1ヵ月半前には具体的な退職日についての相談をします。退職する決意が決まったのなら、いろんなトラブルになる可能性があるので、上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。必ず最初は直属の上司にその意思を伝えるようにしましょう。できるだけ職場が忙しくしている時期は避けましょう。そして十分に引き継ぎできる期間が取れるように前もって準備しましょう。少なくとも1ヶ月前には退職願を提出するようにして、10日前には取引先への挨拶等を済ませられるようにスケジュールを決めます。会社から貸与されているすべての物品を返却するのは退職日当日です。その日までには、自分の机、ロッカー、下駄箱や社用車などがきちんと掃除されて、片付いているかどうか忘れ物がないかどうかを確認しましょう。これら引継ぎ作業はしっかりと日程を組んで漏れの無いようにします。しかし、退職する時に一番ネックになるのは、上司に対して退職の意思を伝える事だと思います。まずポイントは「相談があるのですが・・・」という、あくまで相談の形で上司に話を切り出すようにしましょう。次のポイントは、自分の退職するという意思がしっかりと固まっていることです。退職の意思を伝える時には、その意志を自分の中で整理しておく必要があります。よくあるトラブルなのですが、直属の上司に退職の意思を伝えたからといって、すぐに同僚や部下に退職の話をするのは避けた方が無難です。なぜなら退職の報告を受けた上司は、退職したあと業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか、後任をどうするのか、などを考える必要があるからです。それが済んでから、正式に会社から辞令が出るまで自分から話すことは避けるほうが好ましいでしょう。退職理由を聞かれたら「個人的な理由」をあげるのが円満退社のコツです。現在の不満を述べたら、その改善を理由に引き止められることも考えられますし、残る側にとってあれこれ不満を言われるのは気持ちの良いことではないからです。円満退社のためには否定的な理由ではなく、「キャリアアップしたい」などの前向きな理由で話すことが重要です。予想以上に強く引きとめられる場合もあるでしょう。その時には今まで会社で教育を受けたことには感謝しながらも自分の意思を通すようにします。退職の事をなかなか会社が承諾してくれない等の例も見られます。もし解決できないのであれば労働基準監督署に出向き相談をします。退職することは法律で認められた権利なのですから会社は強制的に引き止めることは出来ないのです。また、労働条件や諸待遇の見直しによって残留を強くすすめられた際は、本当に上司が自分の将来のことを考えてくれているのかどうかを確認することが大事です。転職後に後悔することの無いように、しっかりと退職理由を確認して自分の意志を固めることが大切です。会社や上司の引き留めに対して、退社の気持ちが揺らぐようでは、決して転職は成功しないでしょう。