円満退社の仕方01

円満退社の仕方についてまとめています。転職活動をはじめるに当たって、必ずしなければならない事がいくつかあります。まず第一に現在の会社を円満に退職することです。会社に在籍していた期間が長くても短くても辞める際には、会社や他の社員の方に迷惑がかからないような退職ができるように心がけましょう。まず退職の2ヶ月前には直属の上司にその意思を伝えます。上司に話す前に同僚に話すのはやめましょう。1ヵ月半前に退職日の相談をします。退職が決定すれば、期間的に少なくとも30日前には退職願を提出するようにします。さらに10日前にはすべての取引先への挨拶等、引継ぎがすべて完了するようなスケジュールを組みます。できるなら、会社の繁忙期を避けるようにして、十分な引き継ぎ期間が取れる日程を組めるようにしましょう。一番最後の退職日当日は、会社から貸与されているすべての物品を返却します。その他にも机、ロッカー、下駄箱、社用車などが片付いているかどうかを確認します。これらの作業はしっかりと日程を組んでしまえば済むのですが、やはり一番ネックになるのが会社に対して退職の意思を伝えることでしょう。退職の意思を伝える時に大切なのは自分の意思がしっかりと固まっていることです。その意志を自分で確認した上で「相談があるのですが・・・」とあくまで相談という形で、上司に話を切り出すようにします。よくあるトラブルなのですが、直属の上司に退職の意思を伝えたからといって、すぐに同僚や部下に退職の話をするのは避けた方が無難です。なぜなら退職の報告を受けた上司は、退職したあと業務を滞りなく進めるにはどうしたら良いか、後任をどうするのか、などを考える必要があるからです。それが済んでから、正式に会社から辞令が出るまで自分から話すことは避けるほうが好ましいでしょう。退職理由を報告するときの、円満退社をするためのポイントは、個人的な理由を挙げることです。反対に会社に対する不満を退職理由にしてしまうと、その改善を理由に退職を引き止められることも予想されます。さらに残る側にとっても、退職する時にあれこれ不満を残していったのであれば、言われた側はあまり良い気がしないからです。退社の意志を伝えたときに、思っていた以上に強く引きとめられる可能性も考えられます。引き止められた場合には、これまでに会社で教育を受けたことに感謝しながら、自分の退職したいという意思を伝えるようにします。ここで円満退社のために重要なのが、否定的な退職理由ではなく「キャリアアップしたい」などの自分にとって前向きな理由を話すことが効果的です。退職の意思を伝えてもなかなか許可が下りなくて、時間がどんどん経過していつまでも平行線のままとおいう例も聞きます。実は、退職することは法律で認められた労働者の権利なので、会社は強制的に労働者を雇うことは出来ません。もしもなかなか退職させてもらえないのであれば、労働基準監督署に出向き相談することもひとつの方法です。条件や待遇の改善によって引き留められた場合でも、本当に上司が自分のこれからのことを考えてくれているのか見極めることが大事です。いずれにしても引き留められて気持ちが揺らぐようでは転職後も後悔するようなことになるかもしれません。しっかりと自分の意思を固めることが一番なのではないでしょうか。